弔電の文例が知りたい!弔電の基本やマナー・送り方も一挙にご紹介!

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訃報の知らせを受けたとき、すぐにでもかけつけたい!葬儀に参列したい!と思っていても、やむを得ない事情で都合がつかないことってありますよね。

お世話になった故人との最後のお別れの場である葬儀に参列できないのは、とても辛いことだと思います。

 

しかし、そういう場合でも、あなたの気持ちを伝える方法があります。

 

弔電は、葬儀に参列したくてもやむを得ない事情で参列できないあなたの気持ちを、故人のご遺族に伝えるものです。

ここでは、弔電とはどういうものなのか、弔電を送る方法、親戚、友人知人、会社関係など、それぞれの文例をご紹介します。

 

— この記事の目次 —

1.弔電の基本的なことを知りたい!

2.弔電を送る方法はなにがあるの?

3.弔電を送る時にやってはいけないこと

4.弔電の文字数ってどれくらいが良い?

5.弔電を送る時に悩むこと!

6.親戚、友人・知人が亡くなったときの文例が知りたい!

7.会社関係の人が亡くなったときの文例が知りたい!

8.まとめ

1.弔電の基本的なことを知りたい!

出典元:https://www.photo-ac.com/

 

1.1 そもそも弔電って何?

弔電とは、お通夜や葬儀・告別式に参列したいけれど、遠方であったり、どうしても都合がつかなかったりと、諸事情でそれができないときにその悲しみをいたむ気持ち・お悔みの言葉を伝える電報のことです。

 

しかし、弔電を申し込んだあとに、諸事情がクリアされお通夜や葬儀・告別式に参列できるようになり、参列した場合も失礼にはあたりませんので、弔電をキャンセルする必要はありません。

自分は参列できないけれど、代理の人をお願いする場合は弔電を送る必要はありません。

 

1.2 弔電を送る時に必要なことを教えて!

(1)送り先の情報

弔電は、お通夜や葬儀・告別式が行われる場所に送ります。

ご自宅で行う場合はご自宅の住所、葬儀場などで行われる場合はその住所と電話番号が必要になります。

 

葬儀場などの場合は、同時に複数のお通夜や葬儀・告別式が行われることもありますので、「〇〇葬儀場気付 〇〇様」というふうにするとわかりやすいですね。

また、同じ名前の人がいないとも限りませんので、名前はフルネームで書いた方が良いです。

 

もしも葬儀場などが分からない場合は、喪家に送ることになりますが、留守にしていて受け取れないなどの不備がないよう、弔電を送ることを連絡しておきましょう。

 

(2)喪主の名前

弔電の宛名は、喪主です。

特定の個人に弔電を送りたい場合は、「(喪主の名前)様方 (特定の個人の名前)様」というふうに、喪主の名前の横に記載します。

 

(3)差出人の名前

差出人は、「差出人の名前 (〇〇大学 学友)」や「差出人の名前 (〇〇サークルの仲間)」というふうに故人との関係を一言添えると、ご遺族にわかりやすいです。

また、名前の間違いに十分注意するために、読みづらい名前や間違われやすい名前の人は、ふりがなをつけるとより親切ですね。

 

(4)ある程度の文章

弔電を送る時に利用する電報サービスでは、定型文がシーンごとに数多く準備されていますので、定型文から選ぶことも可能です。

しかし、オリジナルの文章を作ることを考えている場合は、申し込みをする前にある程度の文章を考えておくとスムーズに進みます。

インターネットで申し込む場合はその場で時間をかけて考えても良いですが、電話でオペレーターに繋いで申し込む場合はある程度の文章を考えておかないと手間取ってしまいます。

 

もちろん、弔電が初めてでどういう文章が適しているのかわからない場合は、オペレーターと相談しながら決めていくのも良いでしょう。

 

弔電はある程度の文章が作られているものや、自分でオリジナルを作るものなどがありますが、いずれにしても、宗教、宗派によっては相応しくない文章がありますので、相手の宗教、宗派を確認しておくといいでしょう。

例えば「ご冥福をお祈りいたします」という言葉は、キリスト教や浄土真宗では不適切となりますので気をつけましょう。

宗教、宗派に関しては、このあともう少し詳しくご説明いたします。

 

1.3 弔電を送る範囲はどれくらい?

一般的に、弔電を送るのは故人からみて二親等以内の親族が妥当とされていますが、特に親しかった場合は三親等以内でも問題はないとされています。

 

一親等・・・故人の両親、子ども

二親等・・・故人の祖父母、兄弟姉妹、孫

三親等・・・故人の曾祖父母、叔父、叔母、甥、姪、曾孫

 

友人や知人の場合は、生前親しくお付き合いをしていたかどうかで決めると良いでしょう。

会社関係の場合は、会社ごとに規定がありますのでそれに従います。

多くの場合、弔電を送る範囲は社員の両親、配偶者、子どもまでとしているようです。

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