火葬場の最新事情!手配方法から設備・マナーまで7大ポイント大公開

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火葬場が混雑していて順番待ちになっているという話や報道を聞いたことがありませんか?

現在の日本では故人を弔うためには火葬をしなければなりません。

それなのに火葬ができなければ一大事です。

 

そこで火葬場について理解したうえで、「いつどうやって予約するのか」「火葬場で何をしなければいけないのか」「火葬場が混雑していたらどうするか」について説明します。

それに加えて火葬場についての知っておくべきポイントと、最近増加の一途を辿っている直葬、および多くの人が関心を持っているペットの火葬についても説明します。

 

これら合計7つのことを知ると火葬場についての基本知識はカンペキになります!

 

— この記事の目次 —

1.まずは火葬場について徹底解説します

2.火葬場は日本全国どこでも同じ?

3.火葬場は何時どうやって予約するものなの?

4.火葬場でやること全てを説明します

5.火葬場が混んでいるらしいけど、予約できなかったらどうする?

6.火葬場でお葬式ができるって本当の話?

7.ペットの火葬はどうしたらいい?

8.まとめ

1.まずは火葬場について徹底解説します

出典元:https://www.photo-ac.com/

 

故人を火葬にする施設を「斎場」とか「葬祭場」ということがあります。

それは間違ったことではありません。

ただし、一般的には「斎場」や「葬祭場」は葬儀の儀式や告別式を行う会場という認識がなされています。

 

そこで火葬する施設を「火葬場」として、火葬場について詳しく説明します。

 

1ー1.最初に火葬とは

火葬とは故人の遺体を火で焼いて骨にすることです。

火葬の他には土に埋葬する土葬、遺体をそのまま放置する風葬などがおこなわれていました。

 

火葬は釈迦が火葬されたことから、仏教と共に伝来したと考えられがちです。

しかし縄文時代の遺跡からも火葬された人骨が発掘されていることから、古代から火葬が行われていたことがわかっています。

 

古代日本では、火葬がされていたとはいっても身分の高い人のみが火葬されていました。

中世となり、火葬を推奨する鎌倉仏教の広まりと共に庶民の間でも火葬が広まりました。

江戸時代では寺院の多くが境内に火葬施設を持つに至っています。

 

現在では、火葬される割合が何と99.986%に達しています。

都市部では土葬・風葬を禁止している条例が制定されているところも多く、火葬以外の選択肢がないともいえます。

しかし、1960年代までは火葬は60%以下であり、火葬が一般化したのは最近のことなのです。

 

1ー2.火葬場の歴史を紐解いてみましょう

古代日本では身分の高貴な人だけが火葬の対象ということもあり、火葬場という固定の施設はなく必要な都度準備をしていました。

中世になると墓地の一部や隣接地に、火葬をするための設備が設けられるようになってきました。

 

江戸時代では江戸、大阪、京都など人口の多い地域では寺院による大規模な火葬場も出てきています。

しかしこの時代までは、火葬場といっても平地火床式の簡単なものであり、開放構造の単純な施設でした。

 

明治時代までは、藁・木薪・木炭などを燃料に使い焼却していましたが、大正時代に入ると電気式火葬炉や石炭・コークス、そして重油バーナーを使う火葬場も登場してきました。

昭和時代では、重油を用いた現代の火葬炉とほぼ同様な炉構造を持つ火葬場となっています。

 

現在「火葬場」は、火葬を行うために火葬場として都道府県知事の許可をうけた施設であると、「墓地、埋葬等に関する法律」(昭和二十三年五月三十一日法律第四十八号、最終改正:平成二三年一二月一四日法律第一二二号)の第二条7という法律で規定されています。

 

1ー3.火葬場は迷惑施設なの?

自分の自宅近所に火葬場があると、嫌だと思う人は多いです。

明治時代では、火葬場の臭いにおいや煤煙が近くの住民の健康を害するということとなり、一時期火葬が禁止されるということがありました。

ところが今度は土葬用墓地の土地が急激に価格高騰し、無断土葬や、遺体の放置などが横行するという大きな社会問題を引き起こしてしまいました。

 

その結果、再度火葬が推進されることになったのでした。

火葬場については、煙突の高さを60尺(約18m)以上にする、人家より百二十間(218m)以上離れたところに建設するなどの条件を付けて建造が再開されました。

 

火葬の際は、800℃以下ではダイオキシンの発生がありますし、1000℃以上では窒素酸化物の発生があります。

そのため大気汚染防止法や地方自治体が定めるごみ焼却に関する条例などの厳密な適用が求められており、火葬場の建設には都道府県知事の認可が必要となっています。

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