火葬の悩みを全て解決!もしもの時のために知っておきたい火葬知識総まとめ

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どんな人でもいつかは必ず死が訪れます。

日本では昔から亡くなった人を火葬するのが一般的だとされています。しかし、火葬については身近なようであまり詳しく知っている方は少ないのではないでしょうか?

ここでは、火葬について詳しく説明していきます。

火葬の流れや、火葬に関しての法律、火葬時間や火葬場の稼働時間についても詳しく紹介しています。また、大人と子供での火葬時間の違いや、火葬場の仕組みや設備などもご紹介。

さらに、犬などのペットなどを火葬する場合はどうすれば良いのかについても解説します。

火葬に出席する場合は正しい服装やマナーを理解して、遺族の方に失礼のないようにしたいものです。

— この記事の目次 —
1.火葬ってなに?
2.おさえておきたい火葬の法律は?
3.火葬時間はどの位必要なのか?
4.犬やペットなどの火葬時間は?
5.火葬での基本的なマナー
6.火葬場の構造はどうなっているのか?
7.主な火葬場の稼働時間は?
まとめ

1.火葬ってなに?

出典元:http://www.sougi.com/infomation/knowledge/deathcertificate/death_b.html

火葬とはその名の通り、亡くなった人の遺体を焼却しお骨にすることです。

では、なぜ火葬するのでしょうか?

意外に知られていませんが、日本では特に法律で火葬しなければならないという決まりはありません。

ですが、衛生面や土葬する場合の土地不足などの理由によって、自治体ごとに条例で詳細な規則が定められている場合がほとんどです。また、現在では土葬が許可された土地がほとんどないことも火葬される理由の一つになっています。

明治時代初期までは、火葬せずに土葬とすることが一般的だったのです。当時は火葬することは遺体を傷つける行為だと考えられ、それは罪だと考えるイメージが強かったことが、土葬が多い理由です。しかし、現在日本では99%が火葬した後、納骨されると言われています。

1-1 火葬が必要な理由

火葬が必要な理由としては、次の点が考えられます。

理由1.衛生的な面から見れば、遺体はそのままでは腐敗しますし、虫などが発生する問題もあります。

理由2.火葬することによって遺体はお骨だけとなり、体積を小さくする利点もあります。

理由3.日本では先祖と同じお墓に入りたい、と考える人がほとんどであることも火葬する理由の一つです。

理由4.火葬を尊いと考えている仏教の影響もあると言われています。

その一方で自分は無宗教だと考える人も多く、あまり埋葬方法にこだわらず火葬を選択される方も多いのが現状です。

1-2 火葬の手続き

ここでは、火葬するまでの手続について説明していきます。

STEP1

医師に「死亡診断書」を書いてもらいます。

死亡診断書には、死亡者の氏名・性別・生年月日、死亡時刻、死亡場所、その死因、手術跡がないかなどが記載されています。

ここで注意しなければならないのは、医師に死亡診断書を書いてもらえるのは、死因が「自然死」「死因の明確な死」の場合だけです。

事故や自殺、原因不明や突然死などの事件性が考えられる場合には、医師からの死亡診断書は発行されません。

上記のような不審死の場合には、監察医や警察関係の医師により遺体が検案されたのち、「死体検案書」が発行されます。

死亡診断書の用紙はほとんどの場合、医師が持っていますが、もし持っていない場合は役所の戸籍係の窓口にありますので自分で入手する必要があります。

死亡診断書の用紙は、「死亡届」の用紙と左右に分かれて一枚の用紙になっています。

死亡診断書の一番下の欄には、医師名を記入するようになっていますので必ず確認するようにしましょう。

なお、医師名の欄は、ペンによる医師自筆のサイン、又はゴム印などによる医師の名前と医師の名前の印鑑が押してあることが必要です。

STEP2

医師から死亡診断書を受け取ったら、死亡届の部分に必要な項目を記入しましょう。

記入が必要なのは、以下になります。

・死亡した人の氏名・性別・生年月日
・死亡時刻と死亡場所

(自宅の場合は自宅の住所、病院や施設の場合はその住所、分からない場合は死亡診断書に書いてあります)
・死亡した人の住所と本籍
・死亡した人の配偶者の有無
・死亡した人の住んでいた世帯の主な仕事(世帯主の職業分類)
・死亡届を提出する人の住所と本籍、氏名、生年月日
・使用する火葬場の場所、又は火葬以外の場合は埋葬する墓地の名称
・その他続柄や電話番号等

必要事項を全て記入したら、欄外の空いているスペースに死亡届を提出する人の認め印を押印します。

STEP3

死亡届の記入が終わりましたら、市区町村の役所に提出します。

死亡届を提出できるのは、以下の3箇所の市区町村の役所だけです。

・死亡地
・死亡者の本籍地(死亡者の住所地ではないので注意が必要)
・届出人の住所地

死亡届は原則として「死亡を知った日から7日以内」と定められています。

しかし通常はその前に葬儀と火葬をしますので、実際には火葬までに手続きをする必要があります。

提出する窓口は、本庁、支所、出張所の戸籍の係になります。

提出できる時間は、原則として2時間365日提出できます。

しかし、ほとんどの役所では休日や時間外の受付を守衛などに委託している場合が多く、もし守衛のいないような小さな出張所などでは通常の業務時間内にしか提出できません。

提出の際には、死亡診断書、死亡届、届け出を提出する人の認印、を持って行くようにします。

死亡届が受理されると、火葬(火葬以外の場合は埋葬)許可証が発行されます。

火葬許可証がないと火葬(または埋葬)できませんので、必ず受け取るようにしましょう。

ここでの注意点ですが、死亡診断書、死亡届の原本は返してもらえませんので、必要に応じてコピーを取っておいた方が良いでしょう。

火葬許可証の発行されると同時に火葬場の使用申請も求められることがあります。

その場合の手続きについては葬儀社と相談すると良いでしょう。

以上が火葬の手続の流れになります。

1-3 火葬の費用

火葬の費用ですが、火葬場が民間と公営の場合でも異なってきます。

公営の火葬場の場合は、無料の場合もあり、最大でも20,000円程度の場合がほとんどです。

また、12歳以上の大人、12歳未満の子供、胎児の場合でも火葬費用は異なってきます。

 

しかし、遺体そのものをそのまま火葬するわけにはいきませんので、実際にはその他の費用も必要になります。

具体的には、遺体を納めるお棺の費用、収骨したお骨を納める骨壺の費用、火葬中の待合室の使用料金などが火葬費用の他に必要になります。

 

一例ですが、東京の場合、公営の臨海斎場の火葬費用は、組織区住民の場合で12歳以上34,500円、12歳未満21,000円、胎児9,000円となっています。

火葬中の待合室の費用は20,000円となっています。

また、収骨容器は無料で提供してもらえます。

 

これが民間の桐ヶ谷斎場の場合では、火葬費用が大人59,000円から177,000円、子供32,300円から104,000円とかなりの高額になっています。

火葬中の待合室の費用は、18,300円から52,500円となっています。

また、収骨容器も2,300円から材質に大理石を使用した43,000円の高価なものまで様々となっています。

 

他に遺体を納めるお棺ですが、こちらも素材や装飾等によって価格に大きな開きがあります。

材質は主に木材が多いですが、最近では環境に優しい段ボールのお棺も登場しています。

価格は、合板のシンプルなもので40,000円くらいから、豪華なものでは200万円以上のものまであります。

 

以上が火葬のみのおおまかな費用になります。

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